企業の教育支援活動 7つの基本ステップ

プログラム、教材を開発する!
~学校に受け入れてもらえるプログラムとは~

自社が持つ情報やリソースを教育活動に活かすためには、学校ニーズに沿ったものであること。

プロダクト・アウトではなく、マーケット・インの発想で

近年、学校現場も企業による教育CSRの必要性を認識し、企業の協力や支援を受け入れる土壌が整いつつありますが、学校現場の実情やニーズに合わない、企業発想での教材や子どもの発達段階とかけ離れたプログラムの提供は、一方的な押し付けになってしまいます。大切なことは、教員をはじめ、学校現場の求めるものの延長線上にありつつ、教員の想定や発想以上のものを提供することです。

教員が使いやすい形態、形式のポイント
企業のリソースを盛り込んだ教材を、授業の中で効果的に活用してもらうためには、「どの教科・単元で、どのように活用するか」明示することが肝要です。また、児童・生徒に提示する教材やワークシートだけでなく、教員の授業進行に役立つ指導書(ティーチャーズガイド)、参考資料など授業の質を高めるためのコンテンツをトータルに提供することも有効です。
ティーチャーズガイド/講師用ガイド作成のポイント
教員または講師が授業を進める上でのポイント、教材の効果的な使い方を示す指導書には授業のねらいや発問のポイント等を具体的に記載します。これにより教員の円滑な授業進行をサポートします。
教材作成のポイント
写真やイラスト等の視覚的な素材を使って授業のポイントをわかりやすく示し、子どもたちの思考をうながすパワーポイント等の提示教材。リアリティあるインタラクティブな構成で学習への関心を引き出す映像教材。学習のまとめや自己評価など、授業の進度にあわせて活用できるワークシートなど、プログラムのねらいや内容に適した教材を開発します。
検証授業のポイント
教育現場で授業を実施し、検証したうえで必要な改訂を加え、広く学校現場に提供できるプログラム・教材を完成させます。

教育CSRのハードルは高いという印象をもたれるかもしれませんが、企業は自社製品の開発をプロダクト・アウトではなく、常に顧客のニーズを探っていくマーケット・インの手法で行う、それと同じ発想なのです。

教育コンテンツは、戦略的な教育CSR推進のコアとなるものです。教育現場の実情にそくし、かつ企業らしさが効果的に組み込まれた質の高いコンテンツを提供することで、子どもたちが学ぶことの意味や価値に気づく機会をつくる。それこそが学校現場に評価される教育CSRといえるでしょう。

この記事の最終更新日:2016年7月28日

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